コロナ禍で高まる「フレイル予防」の重要性、40歳以上の53.4％が「フレイル」「プレフレイル」のリスクを抱えていることが明らかに

新田ゼラチン株式会社は、同社による『フレイルFREE Project』の始動に合わせて、全国40歳以上の男女600人に「プレフレイル実態調査」を行いました。

健康と要介護状態の中間である 「フレイル」「フレイル」とは、日本老年医学会が2014年に使用したことで広まった言葉で、英語の「Frailty（虚弱）」を語源としています。

健康な状態から要介護状態に陥るまでの中間的な段階を表し、運動機能や認知機能等が低下し、生活に支障が出ていますが、適切な支援によって生活能力の維持向上が可能な状態のことを指します。

つまり、適切な治療や予防を行うことで要介護状態に陥ることを防げる段階の症状なのです。

「フレイル」認知度は、わずか11.0％■「フレイル（フレイルティ）」認知度（単一回答）全体（n=600）そんな「フレイル（フレイルティ）」について質問したところ、「知っている」と回答した人は11.0％、「聞いたことがあるが意味は知らない」が18.5%、「知らない」が70.5%で、40歳以上の「フレイル」認知度は約1割にとどまることが分かりました。

■改定日本版フレイル診断（自己申告）年代別（単一回答）
※スクリーニング調査／ウェイトバック集計後

一方で、「改訂日本版フレイル診断」に基づいて自覚症状を問う質問では、対象となる40歳以上の人のうち、9.6％と約1割が「フレイル」、43.8％と4割以上が「プレフレイル」の基準に該当し、合わせて53.4％が「フレイル」または「プレフレイル」に該当するという結果になりました。